佐藤 尊 (さとうたける：ヨーマン研究所復興特命研究チーム)
「当分、原発の増設はむりだ」というのが、おそらくほとんどの人の共通の認識だ。
それならやめるのか。それとも「ほとぼりがさめたら」やるのか。そのあたりのことになると意見が分かれるかもしれない。
省エネをしても限界があるため、そして省エネ自体が経済成長の制約条件になるため、なんとしてもエネルギーをたくさん供給する、というのが従来のやりかただった。
3.11で私達は多くのことを学んだ。そのひとつは「最悪のことが起きたとき、そのリスクが手に余るのであれば、起こる確率が低いように思えても、それはやめたほうがいい」ということだ。たとえば原発は、最悪のことが起きた場合には人類の存続そのものが脅かされかねない。
それは｢困る｣。しかしながら原発抜きではエネルギーは大量供給しがたい。そのため、起きると困ることは起きないことにしてきた。
しかし、当事者が想定するかしないかに関わりなく、起こることは起こる、ということをも、今回われわれは学ぶに至った。
原発の使用を回避することに伴うコストを心配する向きもある。しかし従来原子力が低コストだとされてきたのは、コストを押し上げるような安全対策は取らないことによって見かけ上の低コストを演出してきたにすぎない。しかし今回事故が起き、事態の収拾・被害の補償などに膨大な金額が必要になった。これは、後払いが必要となった発電コストなのである。そう考えると、今回の事故に伴う補償費用は、過去にさかのぼって東電管内での電力使用量に対して電気代を追徴して調達するのが一番合理的であるといえる。次善の策は、東電がこれからの電気代を上げて一切の補償を支払うことである。
そのような計算に基づいてもなお原子力が安いというのであれば、それはそれで喜ばしいことである。しかし、起きた事故の補償・これから起きるかもしれない事故を防ぐ費用・起きるかもしれない事故の補償、この３つを勘案することを回避して｢原子力が安い｣というのなら、それは無責任である。
これまで原発推進論を支えてきたひとつの要素は、温室効果ガスの排出削減という観点だ。今までのようにＣＯ２を出していたら地球環境も人類の前途も危ういとして、日本も25％削減を受け入れた経緯がある。
これが単なる原発推進のための便法ではなく、事実に基づいた懸念によるものだったのであれば、原発があてにできなくなった世界においても、やはり25％削減は成し遂げなければならないことになる。これがもう一つのエネルギー供給の制約条件となる。
原発もあてにできず、化石燃料の使用も削減しなければならないという二重の制約条件下で、どのようにこれまでどおりのエネルギー供給を確保していくか。このように課題を設定するとき、考慮しうる方法のひとつは代替エネルギーの活用だ。すなわち、太陽熱・太陽光発電、地熱、風力、波力、等々である。
代替エネルギーも念頭におきつつ、それを供給システムの見直しと組み合わせて、エネルギー供給を確保しようという方向もありうる。発電・送電の企業分離、電力供給の地域独占の廃止など社会制度面の改革、スマートグリッド・燃料電池・コジェネなど技術開発、さらにはそうした新技術の開発を促進する補助金制度や税制などの拡充、これらを組み合わせたアプローチである。
こうした、供給確保という正攻法の施策については、これからも多くの有益な構想・提案がなされていくだろう。そこで本稿では「それ以外の論点」を提出したい。供給確保というより、供給の必要性を少なくする方向での解決である。
供給の必要性を少なくするとはすなわち省エネなのか。たしかに省エネも大切ではある。そのためには、省エネ技術のさらなる向上と、それを促進する税制・研究費の分配・補助金制度・法整備なども重要である。しかし本稿で考えたいのはこれらについてではない。
計画発電下、「不急不要なことは先にのばすように」との社命を受け、自分の予定のほとんどすべてが不急不要であることに気づいて愕然とした企業人も多かった。自分の存在意義に疑問を呈されたと感じて、抑うつやうつ病にまで進むケースさえ生じた。
しかし、このことのなかにこそ、人類のチャンスは眠っている。「しなくてもいいことはしない」。このことによって、どれだけ多くの省資源が成し遂げられるだろう。
憲法記念日のNHKの特別番組で、｢『欲』が人類の進歩と発展を駆動してきた｣ことを認めつつも、欲を抑えることでエネルギー不足を乗り切れないかという論点が提出された。ある出演者は「今は、うしろめたいほどに豊かすぎる」と述べ、これには多くの賛同が集まった。自分がかつて経験した戦中戦後レベルまでの「がまん」さえ自分は受け入れる、と述べたパネリストもいた。
戦後の窮乏生活までレベルを落とせます、という言葉は心強い。しかし実際には、そこまでの我慢は必要ではない。
戦後復興、高度成長、そしてバブルとバブル崩壊を通じ、日本人は多くのモノを作ってきた。家・家具インテリア・クルマ・家電・洋服その他を作るのに、膨大な労働とエネルギー、そして資源を投入してきた。そしてそれらは身の回りに溢れている。
「すでに豊富にあるもの」によってモノが売れないことを打破するため、｢使えるモノを捨てさせよう｣｢要らないものをほしがらせよう｣との努力が傾けられてきた。いわゆる｢計画的陳腐化｣である。これはつまり、(流行を作ったりモデルチェンジをしたり広告宣伝を大量投入するなどして)本来は「ない欲求」を、人為的に、むりやり作りだそうとする努力といえる。欲を捨てるとしても、捨てるべきなのはこうした不自然な欲求であり、終戦直後のような窮乏をイメージする必要はない。詳細は次節に述べる。
日本には資源がない。多くの人はそう考えている。
一方、いま使われている製品の中や既に廃棄され埋め立てられたゴミのなかに眠る資源を考慮に入れれば、日本は資源大国だという指摘もある。リサイクルをも計算に入れよ、というわけである。
リサイクルも良いが、リユースは更にエコである。わざわざ資源に戻してまた作るのではなく、そのまま誰かが使うのだ。空き瓶をまた瓶として使うのもリユースなら、中古車や古本もリユースにあたる。
さらに、売ったり買ったりしなくても、家にあるものをそのまま使って済ますなら流通コストもかからない。すなわち究極のエコロジーである。
もしいま、クルマにせよ洋服にせよ、あるいは家具･家電にしても、｢不急不要｣なものを買わないとしたらどうなるか。住宅にしてもすでに世帯数を超えるストックがすでにあることに目ざめて、あまり建てなくなったらどうなるか。おそらく多くの人は、「そうなると大不況が来る｣との警戒・懸念を言い表わすだろう。これ以上さして買う必要がないほどモノにあふれているということは、「克服すべき困難」として、財界人を含め多くの日本人が認めるところだ。空理でも空論でもない。
しかし、買う必要がないほどモノが豊富にあることは、省エネ・省資源という観点からは喜ぶべきことと言える。仮にではあるが、モノの生産・流通を半分にし、使われるエネルギーを半減させるなら、原発を当てにせず化石燃料の使用を25％減らしたとしてもエネルギー問題はあらかた解決するからである(注1)。
生活者としての家庭・個人にとって、これで何ら問題はない。立派に暮らしていける。それでも収入のことに思いを向けると、やはり｢ムダなものを使い・捨てる生活で経済をまわさなければダメなんじゃないか」と半ば強迫的に思いがちだ。しかしこれにも解決策はある。詳細は次章で述べる。
モノがすでに豊富にあって不況になるほどに買いたいモノがないという現実。裏を返せば、家も耐久消費財も服もそんなに買わないことを前提にするなら、もっと収入が少なくてもやっていけるということを意味する。そうなれば働く量も収入も減らせることになり、時間が浮くことでさらに省エネ・省資金が可能になる。時間があればお金は少しでもやっていけるからだ。
食事を例に取ろう。夫婦とも時間がないため外食するとなれば、これは一番高くつく。中食、つまりできあいのものを買って帰るなら少し安く済む。家で料理するならさらに安くすむ。サンドイッチを買うよりもパンと具を買って挟む方が安い。具も玉子や野菜で作ればなおいっそう安くできる。小麦粉からパンを焼けばもっと安いし、小麦や野菜 12、そして肥料と、さかのぼっていけば行くほど、トータルのコストは低減される。
自製する生活は、食の安全にも資する。食品添加物の多くは大量生産・大量流通のために必要となるものなので、家で作って食べるなら不要になる(注2)。さらに、目の届くところで作られるものは安全を確認しやすいという利点もある。複雑で長い流通を経て手元に届くものほど安全を確保しにくいうえ安全確認にもコストがかかる。例えば輸入食品の検疫や検査のための人員、法整備をしている人々の人件費なども、すべてそのためのコストであり、商品価格や税金というかたちで、わたしたちは気づかず知らずそれらを負担しているのである。
自製する生活――3.11以前、これはある種の理想・夢物語のぜいたくに思えたかもしれない。でもいま、わたしたち個々人の前に置かれているのは、個々の人が自ら選んでこういう「ぜいたくな」生活を送ることができるというチャンスなのだ。経済発展を正義ととらえて追求し、よりいっそうリッチになることを目指して逆にすっかり貧しい生活を送っていた日本人が、｢不急不要なものは買わない｣ことにすることで、ゆとりあるリッチな生活を送ることができる。逆説的だが、これは現実なのだ。
「あまり買わない生活」を国民が選択することは、統計上の国民経済が縮小していく道でもある。国債の償還はどうなるのか、年金原資は確保できるのかなど、マクロ的な不安が生じるとしても不思議ではない。しかし、膨張する経済を前提としてそれに巻き込まれた人生を送ることは、社会としても個人としてもリスクが高いことをわれわれは認識しなければならない。膨張型の経済をつづけても、財政が永劫安寧で必ず年金が貰えるという保証はない。一方、自製でまわす生活を確立できるなら、年金制度が破綻しても財政が立ちゆかなくなっても、個々の家計はなんとかやっていける。多くの家族がそのように暮らしている社会なら、年金や財政が破綻しても社会不安は生じないだろう。
本稿の主題ではないのでここで詳しくは論じないが、国民経済やグローバル経済、資本主義体制といった「大きな物語」を救うことは、需要動向がどうなろうともおそらく中長期的には無理だと筆者は考えている。
資本主義体制とは、資本が稀少であることを前提に、その稀少な資本の出し手に大きなパワーを授ける社会システムといえる。しかし産業革命以来長年の資本蓄積により、もはや資本は「ありふれたもの」となってしまった。そのことのひとつの証拠は近年の金利の低下である。これは資本の希少性が減摩したために生じているものであり金融機関救済のための人為的方策だけによるものではない。資本の希少性を前提とした社会システムと資本がもはや稀少ではない現実との齟齬が、今日の経済社会的危機の本質である。しかも資本主義が巧くいけばいくほど資本は順調に蓄積し、いっそうすみやかに資本の希少性を損なう。逆に、戦争・災害・リーマンショック等のクラッシュは、資本主義の危機のようにみえて、実は延命に資する事象となりうる。資本が減摩して希少性が増すからだ。
仮に資本主義システムは救えないとしても、個々人は今、これからの人生を自分で選択しうる。大きな経済体制に巻き込まれたまま、忙しくてお金があって貧しい生活を送るのか、少し稼いで少し働く豊かな生活を送るのか、という選択だ。(注3)
教育のことを考えると、大都会にいないとならないし、塾には通わせたいし、大学進学のための資金も貯めたい。だから金がかかって時間がない生活を選択するしかない。そう考える人もいるだろう。しかし、子供にどんな人生を残してやるのが良いのかということを熟考すれば、これは問題とならないことに気づくことができる。
いまあるものを活用しながら少なく稼いでいろいろ自製する生活を送る場合、必要な教育とはどのようなものだろうか。内心では親でさえ「将来使うことはない」と思う類の知識を塾や大学で詰め込むことではないはずだ。むしろ教えておきたいのは、料理の仕方であったり、雑巾の縫い方や掃除の仕方、畑の起こし方や薪の割り方だ、ということになってくる。さらには、個々の技術を越えて、生活全体を上手に組織して自立・自律したライフスタイルを立てていく能力をこそ授けたい。少なく稼いでいろいろ自製する生活を家族で営むことを通して、こうした能力は育てられていく。
こんな育て方をすることは、子供の選択肢を狭めることにならないか。決してそうではない。ここで培われる能力はまさにマネジメントの本質であり、こうして育った人物はおそらく大きな組織でも有用な働き手となる。したがって大企業への就職を望むようになる場合を考慮に入れても、これは子供の将来の選択肢を狭めることにはならない。
これらのことを念頭におけば、教育のために首都圏に住み続ける必然性も消失する。継承できる親の住宅がたとえ田舎にあっても、それは問題ではなくなる。田舎に人が戻れば、地方の過疎も中央の過密も自ずと解決していく。
｢あまり買わなくても暮らしていける生活｣を自ら描いてそれを実現していくこと――これが、これからの日本人の歩むことのできる道だ。もちろんそれを選ばない人がいてもよい。国際経済に密接に結びついて「24時間働きますわ」という人生に自ら勇躍参加したい人はそれでよい。それはその人の人生だ。しかしそうした生き方は、自分ではコントロール不能なもの＝グローバルな経済体制にすべてを託すリスクの大きな人生であることを自覚しなければならない。いままで普通で手堅い生き方だと信じられてきたライフスタイルは、実は高リスクだったのだ。安全神話は原子力だけではなかったのである。
稼ぎはほどほどでも、家族とともに時間を過ごしながら生活に必要なものを自製していくような暮らしを、多くの人は魅力的だと感じるに違いない。しかしそれは｢非現実的｣なのだと思い込んで暮らしてきたのが3.11までの日本人である。そして、そのころ現実的だと思っていた大量生産・大量消費の生活こそが、実は非現実的な蜃気楼だったということが、あの日を機に白日のもとにさらされたのである。
わたしたちはこの現実に対して謙虚であらねばならない。そして、あまり買わないでなるべくいろいろ自製する生活、つまりは自らの生活を自ら律することのできるライフスタイルへと、舵を切る勇気を持ちたい。これはニッポンを変え人類に貢献する道である。
本稿の考え方が、「ほら、原発やめると（or温室効果ガスをださないようにすると）まともな経済活動できなくなりますよ」などといった主張をしたがる人に悪用されないことを願う。従来型の経済運営も、原発抜き・温室効果ガス抑制という制約条件のもとでも、十分行ないうるはずだと私は試算している。そのことについては、おそらく他の論者が十分に論じているであろう。
本稿で言いたいのは、ライフスタイルを変えない限りエネルギー問題は解決しないということではない。そうではなく、「少なく稼いでいろいろ自製する」生活のほうが、そもそも豊かで暮らしやすいのではないですか、ということだ。そして、それを個々人が選択することは十分可能だ、ということなのだ。今回の原発災厄をきっかけに、このことに思いを向け、これを契機にライフスタイルをより合理的なものに変えてゆけたらいい。
「合理的」とは「目的にかなっている」という意味の言葉だ。多くの人にとって経済生活の目的は自分や家族の幸福であって、(不幸でつらくても)今の経済システムを死守することではない、ということを忘れないようにしよう。
少し稼いでなるべく自製する生活を目指す家族をサポートするためにも、担保の持ち家を手放せば住宅ローンの残額をゼロにする｢特別清算制度｣作ることが必要だ。人生のほとんどを賃労働に捧げる生活を前提に買った持ち家は、自製する生活に移行するための足枷になる場合も多いと考えられるからである。
現実問題として大半の家は担保割れ（買ったとたんに売れる値は買値よりはるか下）なので、こうした制度ができたら金融機関はあわてて追証を求めるようなことになりかねない。そうした行為を同制度のもとで法的に禁止する必要もあろう。
この制度は、地震や津波で被災したために機能しなくなった家や工場等にも適用することにすれば、復興への効果的なサポートともなる。